・女性の収入を気にする男性は増えている

大企業を中心に賃金の上昇傾向が続いており、場所によっては賃金を高くしても人が雇えないといった悩みを抱える企業も生まれています。一方で、景気回復がするかどうか不透明な部分も多く、男性も女性も交際相手に求める収入にはシビアになりがちです。

婚活であれば真剣さはさらに増してきます。様々な調査で男性が交際相手に経済的な自立を求める割合は増えており、働き方や収入に関する意識がかわっていることが良くわかります。

それではフリーターが結婚するのは難しいのでしょうか?

実は、男性と女性で大きく違うところがあるのです。

・男性のほとんどは女性が非正規社員でも良いと思っている

恋愛や婚活において、女性が男性の収入を気にするのは当たり前となっています。国立社会保障・人口問題研究所の統計では、女性のほとんどが結婚相手の収入を気にしており、割合の減少もほとんどないことがわかります。

男性が女性に収入を求める割合にしても、過半数を超えるとはいえない状態です。しかも、その割合の中には非正規社員として働くことに関する理解がある人が非常に多く、正社員であることを求めない人は珍しくないのです。正社員同士であればどちらがやめるといった問題にもなりかねないため、避けたい男性もいます。一家の大黒柱として働きたいという男性はまだまだ多いからです。

一方で、経済的な事情で短時間のパートでも働いてほしいという男性が多いのも現実です。子育てや老後など、将来的なことを考えると貯金をする余裕がほしいという人が多いからです。

男性自体の収入がそれほど高くないため、相手に求められないという人も多くいます。年収は高収入か低収入かの二極化する傾向があり、正社員であってもぎりぎりの生活をしている人が多いからです。不景気の際に会社をリストラされてより安定した仕事が見込める介護の世界に入った人や、給与が上がらない中でがんばり続けている人もいます。

そのため、フリーターであっても十分に結婚のチャンスはあるのです。

・フリーター同士で結婚する人も珍しくない

フリーターと一言で言っても、恋愛に関する感覚や相手に求めるものは大きく異なります。中には学生結婚をして二人ともフリーターで子育てをしているといったケースは珍しくなく、派遣社員なども含めて低収入でも家庭を築いている人は珍しくないのです。

特に地方の工場の仕事など時給がよい現場にいくと、派遣社員やフリーターでも結婚している人はそれほど珍しくなくなります。愛情や気持ちがあれば収入は関係ないという人や、それほど将来に関して悲観的でない人もいるのです。

ただし、フリーターと結婚することや、結婚を検討する時間がつらいという人もいます。そういった場合は結婚相談所を利用した方が収入が安定した人と出会える確率が高まります。結婚相談所では男性の登録に正社員であることを求めるケースが珍しくなく、女性会員との大きな差になることがあるからです。

希望年収にあわせた相手を探してくれるなど、結婚相談所ならではのサービスも多いため、有効に活用するのもおすすめです。

・男性の平均年収を知ることも大切に

結婚相談所を利用する場合に気をつけたいこともあります。それは相手に求める収入の水準です。収入が高い人を中心に男性を紹介してくれる結婚相談所は少なく、自分自身の学歴や収入水準を確認されることが多いからです。フリーターとして結婚相談所を利用する場合は、ある程度収入面での妥協が必要になることも多いのです。

ここで覚えておきたいのが、男性の平均年収です。日本人の平均年収は統計上のデータで簡単に確認でき、約400万円程度になっています。年収が高い人よりも低い人の方が多いため、どの程度妥協するかで結婚できる確立が高まるのです。当然、年齢が高い人ほど収入が高くなる確率が上がります。結婚適齢期で年収600万円を超える人はかなり少ないのもポイントです。年収600万円は、やりくりをすることで専業主婦ができるかどうかの目安になります。老後や子育てを考えれば十分な貯金や資産管理の知識がなければ生活が苦しくなります。

一人で600万円を稼ぐ場合と、二人で合計600万円を稼いだ場合を比較した場合、二人で稼いだ方が手取りが増えるのもポイントです。所得税控除の関係上、二人分の控除枠を使えた方が税金を節約できるからです。

30代も半ばを過ぎれば年収600万円を超える人もかなり増えますが、年齢が離れた人と結婚して不安がないかというのも大切になります。30代半ば以降は役職がつく仕事は珍しくなく、各種手当てなどを含めると劇的に収入が増えることが多いからです。

実は安定したイメージがある公務員でも、地方公務員で事務職となると、30歳の平均年収が400万円を切っています。地域によって差はあるものの、地方公務員は昇給や昇進が遅く、自分の給料だけで配偶者を養うほどの収入を得ることは難しいのです。係長になってようやく年収500万円を超える人が出てきますが、自治体による差も出てきます。国家公務員であっても劇的に変わるわけではないのも見逃せないポイントです。

一般企業であればリストラや企業の倒産リスクがある分、年収が高くなる形になります。

ある程度水準を考えないとそもそも紹介してもらえる人が少ないか、競争が厳しくなりすぎるため、相手にどの程度収入を求めるかは考えておいた方がよいのです。